「結婚事業者の経営を妨げる事柄を、データを共有する事で回避する」を主目的とし、データベース蓄積と広報活動が事業のベースとなる。データベースの活用範囲は無限大であり、将来的な目的のひとつには身体障がい者支援団体と共同での身障者の結婚支援という社会貢献に繋がる活動も見込んでいる。
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